石油文明と戦争
―平和でエコロジカルな中東の未来を考える―
2003年04月●『現代思想』「イラク戦争」特集臨時増刊号
内外区分：国内 単著区分：単著 48〜52頁
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「イラク戦争」開戦直後、事態の進展の基本的な動因がアメリカ政府の20世紀型高度経済成長政策の再現戦略にあるとして、
ありうるシナリオを示し、平和でエコロジカルな世界と中東の秩序実現のための条件を示したもの。
全5頁（48〜52頁）。
WTOのためのアフガン戦争
2002年02月●『日本の科学者』 Vol.37, No.2
内外区分：国内 単著区分：単著 36〜41頁
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スーザン・ジョージの所説を紹介しつつ、アメリカ等による反テロリズムを目的とするとされるアフガニスタン攻撃が、
WTOによる多国籍企業のための環境づくりと言う論理でとらえうることを示したもの。
全5頁（36〜41頁）。
タンザニアにおける市民社会と環境問題に関する覚書
2001年10月●『アジア・アフリカ研究』 第41巻第4号
内外区分：国内 単著区分：単著 18〜43頁
：：：：：概要：：：：：
タンザニアにおける市民社会と環境問題に関する内外の研究状況をサーベイし、
著者の現地調査に基づいて、今後の研究課題を提示したもの。
全25頁（18〜43頁）。
人権基準による多国籍企業の規制について
2001年03月●『国際社会への多元的アプローチ』（大阪外国語大学）第1号
内外区分：国内 単著区分：単著 51〜79頁
：：：：：概要：：：：：
人権基準による多国籍企業の規制に関する内外の研究状況を確認し、
各国政府、国際機関、企業および業界団体、NGOの動向について紹介し、問題点を提起したもの。
全29頁（51〜79頁）。
イスラームと経済のコトバ
2000年04月●『EX ORIENTE（えくす おりえんて）』（大阪外国語大学言語社会学会）
内外区分：国内 単著区分：単著 1〜30頁
：：：：：概要：：：：：
市場、資本主義、市民社会という経済学用語をとりあげて、
イスラーム研究の現状を批判的に評論したもの。
全30頁（1〜30頁）。
開発と人権覚書―市民社会論による一試論―
1999年01月●『アジア・アフリカ研究』 Vol.39, No.1
内外区分：国内 単著区分：単著 2〜20頁
：：：：：概要：：：：：
いわゆる「人権と開発」問題について、市民社会論の立場から、
理論的な問題を提起して課題と展望を示したもの。
全18頁（2〜20頁）。
開発論と市民社会論との交錯：
近刊三著にみる開発援助論の視角の転回
1998年11月●国際開発学会『国際開発研究』第7巻第2号
内外区分：国内 単著区分：単著 171〜182頁
：：：：：概要：：：：：
開発論にかかわる英米圏での近刊三著を紹介しながら、開発援助論の視角が経済学から政治学へ転回しつつあること。
そして、かつての日本の市民社会論との理論的交流が可能になっていることを指摘したもの。
全11頁（171〜182頁）。
イスラム世界の諸企業の人的つながり
1998年03月●NIRA Research Report No.970106
内外区分：国外 単著区分：単著 44〜56頁
：：：：：概要：：：：：
公表データにもとづいて、
アラブ諸国及びマレーシア、インドネシアの主要企業間の取締役兼任のネットワークを分析したもの。
全12頁（44〜56頁）。
Imperialism, Social Movement and Human Rights in Post-War Japan
1998年03月●Occasional Papers No.15, Current Issnes in the Social Science and Humanities,
(The London Office of Hosei University)
内外区分：国外 単著区分：単著 140〜154頁
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植民社会としての文化的特質という普遍的観点から、戦後日本の社会運動と人権状況について整理したもの。
全14頁（140〜154頁）。
経済学と日本の中東研究
―近刊 三著にみる経済理論の問題点―
1997年03月●『中東学会年報』第12号
内外区分：国内 単著区分：単著 373〜388頁
：：：：：概要：：：：：
近刊の三著をとりあげて、日本の中東研究が、
アダム・スミスから、マルクス・ウェーバーにいたる社会科学の展開の中で理論現象を見るという視角を失っていることが、
中東の現実を見るうえで深刻な問題となっていることを指摘したもの。
全15頁（373〜388頁）。
北欧多国籍企業研究への一視角
1996年01月●『アジア・アフリカ研究』第36巻第1号
内外区分：国内 単著区分：単著 96〜108頁
：：：：：概要：：：：：
世界企業の上位100社ランキングに入っている北欧系の多国籍企業を具体的に提示しつつ、
北欧各国での多国籍企業研究をサーベイして、今後の研究課題を示したもの。
全12頁（96〜108頁）。
開発援助NGOの展開―OXFAMの事例、1942−1959年―
1990年10月●『アジア・アフリカ研究』第30巻第4号
内外区分：国内 単著区分：単著 65〜76頁
：：：：：概要：：：：：
イギリスの代表的な開発援助NGOであるOXFAM（オックスフォード飢餓援助委員会）の設立から、
1950年代までの展開を、活動、組織、その扱い手の点から分析したもの。
全11頁（65〜76頁）。
1930年代のパレスチナにおける＜金融資本＞について
1988年04月●『中東学会年報』第3号第2分冊
内外区分：国内 単著区分：単著 167〜197頁
：：：：：概要：：：：：
1930年代のパレスチナにおける産業躍進を分析し、とりわけ金融機関と産業企業との関連（株式所有と役員兼任）から、
小規模なの形成がみられることを結論づけたもの。
全30頁（167〜197頁）。
自由貿易体制下ルーマニアにおける外国銀行と国家財政、
1856−1881年
1987年09月●法政大学『社会労働研究』第34巻第1号
内外区分：国内 単著区分：単著 139〜202頁
：：：：：概要：：：：：
オスマン帝国からの独立を企図するルーマニアに進出した
英仏系資本のバンク・オブ・ルーマニアに関する英国側の資料を中心として、
銀行の展望と、国家財政との関連を分析したもの。
全63頁（139〜202頁）。
エジプトにおける外国銀行と国家財政、1856−1876年
1985年03月●同志社大学『経済学論議』第35巻第2・3号
内外区分：国内 単著区分：単著 131〜179頁
：：：：：概要：：：：：
オスマン帝国からの独立を企図するエジプトに初めて英国系の銀行が進出した1856年から、
外債に依存した開発と軍事行動とによって財政が破綻し、ついにデフォールトに陥る1876年までのエジプト金融史を、
主として当時の英、仏、オーストリアなどの資料によって解明したもの。
全48頁（131〜179頁）。